スーパーマーケットのライフ（ライフコーポレーション）のインストアベーカリー「小麦の郷」と、ロッテ「ガーナミルクチョコレート」がコラボレーションし「ガーナミルクチョコレートのホイップコッペ」を首都圏ライフの「小麦の郷」取扱店舗で発売した。価格は店舗により異なる。
板チョコを半分挟み込み、小麦の郷の濃厚なホイップクリームと相性抜群という。板チョコのパリっと食感を活かすため、ライフオリジナルのふんわりコッペパン生地を使用した。そのままで食べても、冷蔵庫で冷やしても美味しく食べられる。
ライフがおすすめする「今月の見て見て」の10月商品に選ばれた。
［ニューヨーク ４日 ロイター］ - 今年に入って厳しい市場環境に苦しみ続けている投資家の間で、またしても金融政策の軌道修正に期待する動きが出てきた。最近経済成長の足場がぐらついている兆しが見られることで、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）や他の主要中銀がインフレ抑制を狙った利上げのペースを緩めるのではないかの観測が浮上し、株式や債券の急反発をもたらしているのだ。
９月は世界的に株安が進み、Ｓ＆Ｐ総合５００種は９．３％の下落となったが、過去２日で６％近く戻した。数年ぶりの高水準を記録していた米１０年国債利回りも１０月になると３３ベーシスポイント（ｂｐ）も低下（価格は上昇）した。
投資家が見込む今後のＦＲＢの合計利上げ幅はここ数日で縮小。先物市場が織り込んだ来年の政策金利のピークは先週の約４．７％から４．５％に切り下がった。
ロイトホルド・グループのチーフ投資ストラテジスト、ジム・ポールセン氏は「市場はＦＲＢが発するサインを探り出そうとしている。ＦＲＢがここで（利上げを）小休止すれば、金利上昇圧力が突然なくなるだけでなく、多分経済は最終的に景気後退（リセッション）ではなく景気循環半ばでの減速（ミッドサイクル・スローダウン）にとどまる」と分析した。
今年の市場はこれまで何度もＦＲＢの方針転換を期待して資産価格が値上がりしても、その後いずれもまた下落して新たな安値に沈んできただけに、投資家は現在の相場上昇が続くかどうかに警戒の目を向けている面もある。
今回は、米国の製造業関連指標や雇用動態調査（ＪＯＬＴＳ）の求人件数などが予想より低調だったため、成長の弱まりがＦＲＢの積極利上げ姿勢にブレーキをかけるとの見方につながった。
一部の投資家は、オーストラリア準備銀行が決定した利上げ幅が予想より小幅だったことや、トラス英新政権による所得税の最高税率引き下げ案撤回も、各国政府と金融政策当局が成長鈍化や市場の不安定化への対応を強化している証拠だと受け止めた。
ＢＭＯキャピタル・マーケッツの米金利戦略責任者イアン・リンゲン氏は「世界的に引き締めに向かっている金融政策の流れを一斉に修正するのを正当化するほど大きなストレスを金融市場が示している、との認識が広がっている」と述べた。
それでも多くの市場参加者は、株価と債券価格の戻りが持続することに懐疑的だ。ＵＢＳグローバル・ウエルス・マネジメントのマーク・ハフェル最高投資責任者は、足元の株価反発はＳ＆Ｐ総合５００種が「売られ過ぎ」の環境にあったためで、それは９月末の資金運用担当者による持ち高調整で増幅されていたと説明した。
ナティクシス・インベストメント・マネジャーズ・ソリューションズのポートフォリオマネジャー、ジャック・ジャナシエビッチ氏も同意見で、９月の急落後に弱気姿勢の投資家が買い戻しに入り、株価が押し上げられたとみている。
ＢｏｆＡグローバル・リサーチのアナリストチームは４日、個人トレーダーの間で全面的な投げ売りが起こる兆しはまだ乏しく、それが起きれば市場の底打ちシグナルになる可能性があると指摘。また投資家の不安心理の度合いを示すボラティリティー・インデックス（ＶＩＸ）も依然として、過去の大幅な株安局面で記録した水準に達していない。
ジャナス・ヘンダーソン・インベスターズのグローバル資産配分責任者アシュウィン・アランカー氏は「パニック（売り）が見られたかどうか私にはよく分からない。それを目にするまでは、猛烈なスピードで運用資産のリスク量を拡大する上で最善の時期とは言えない」と話した。
米労働省が４日発表した８月のＪＯＬＴＳで、求人件数は昨年半ば以来の低水準となった。ただキャピタル・エコノミクスのアナリストチームは同日、ＦＲＢが安心して利上げペースを一服させるほどの材料ではないかもしれず、目先さらに前のめり的な利上げを実施するのを止められないだろう、と記した。
（David Randall記者）
中国第三軍医大学のXinyue Yang氏らは、中国で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック初期に入院した患者を2年後まで追跡して、1年後に後遺症を報告した患者の多くが、その後改善していたが、12％は2年後まで持続する症状を保有していたと報告した。結果は2022年9月15日のJAMA Network Open誌電子版に掲載された。
COVID-19の急性期から回復した患者の一部に、身体や精神、認知機能などの不調が続く、後遺症と見なされる状態が報告されている。著者らは先に、2433人のCOVID-19サバイバーを対象にしたコホート研究を行い、退院から1年後も45.0％の患者が1つ以上の症状を有していたと報告している。今回は、それらの患者を2年後まで追跡して、後遺症の有病率の変化や、症状の持続に関係する要因について検討した。
対象は、武漢市のCOVID-19指定医療機関2施設に入院し、2020年2月12日から4月10日までに生存退院した患者。退院から1年後と2年後に電話で聞き取り調査を行った。また、慢性閉塞性肺疾患（COPD）アセスメントテスト（CAT）も実施した。CATはCOPDの症状による負荷を評価するために設計された指標だ。2年後の調査は2022年4月20日から5月5日までの期間に行われた。
個々の症状の程度については4段階のリッカート尺度を用いて、問題なし、軽度の問題、中等度の問題、重度の問題に分類し、1つ以上の症状が中等度以上の問題と認識されていた場合に、後遺症ありと規定した。1年後と2年後の両方で1つ以上の症状を報告した患者は症状が持続していたとみなした。1年後には症状が1つ以上あったが、2年後には消失していた患者は症状改善とみなした。1年後には症状がなかったにもかかわらず、2年後に1つ以上の症状を報告した患者は新たな症状発症と判定した。1年後、2年後の両方で症状を報告しなかった患者は後遺症なしとした。新たに生じた症状については、COVID-19以外に原因を見つけられない場合に後遺症と見なした。
主要評価項目は、退院から2年後までの症状の変化に設定した。この研究では、入院中の重症COVID-19は、呼吸数が30回/分超、または、重症呼吸窮迫あり、もしくは、室内気吸入下の酸素飽和度が93％以下のいずれかを満たした場合とした。
Appleが新しいiPhoneを発表した際の最も切実な疑問の1つが「バッテリーはどんなものだろう」ということでした。
Appleは通常、バッテリーの詳しい仕様を共有しないので、実際に使ってみるまでバッテリーの持続時間を判断するのは難しいのが実状。
特にiPhone 14 ProとPro Maxの新しい「Always On Display（常にオン）」機能のせいで、バッテリーの消耗についてさらに多くの疑問が生じています。
しかし、Appleからの情報とほかのテック企業による報告のおかげで、iPhone 14のバッテリー持続時間や容量などに関する重要な情報の一部をまとめることができました。
まずは、バッテリーが蓄えられるエネルギー量を示すバッテリー容量から見ていきましょう。
GSMArenaによると、iPhone 14の各モデルのバッテリー容量は以下の通りです。
iPhone 13モデルと比較すると、iPhone 14のバッテリー容量はほとんど変わりません。
基本となるiPhone 14の容量は、iPhone 13の容量より2.18％大きいだけで、iPhone 14 Proの容量は3.43％大きく、iPhone 14 Pro Maxは0.42％ぐらい小さくなっています。
iPhone 13 Plusは存在しないので、iPhone 14 Plusのバッテリー容量を前世代のハードウェアと比較して判断することはできませんが、iPhone 14のラインナップの中では僅差ながら、最大の容量になります。
このようにバッテリー容量は前モデルと同じぐらいなので、iPhone 14のバッテリー持続時間はiPhone 13と同じぐらいとだと思うかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。
容量のスペックだけではデバイスのバッテリー持続時間はわかりませんが、iPhone 14のデバイスのサイズとフォームファクターがiPhone 13のモデルと基本的に同じであることから、これらの数字は気に留める価値があります。
それぞれのバッテリーの物理的なサイズと、スマホの筐体内で占めるスペースも、ほぼ同じと推測されます。
残念ながら、今すぐこの疑問に答えることは困難です。本当のバッテリー性能は、レビュアーが実際に使ってみるまでわかりません。
バッテリー容量はある程度の目安にはなりますが、それはパズルの一部にすぎません。史上最大のスマホ用バッテリーを搭載していても、消費電力の大きいハードウェアや機能を搭載していれば、バッテリーは数時間しかもたないかもしれません。
幸い、iPhone 14やその兄弟モデルではそんなことはないようです。
繰り返しになりますが、Appleはバッテリーの詳しいスペックを提示していませんが、iPhone 14は「これまでで最も長いバッテリー持続時間」を誇り、20時間連続での動画再生、95時間のオーディオ再生が可能。一般的には「終日持続するバッテリー」を特徴としていると主張しています。
これらの数字は、（Apple Watchを所有していない限り）バッテリー持続時間にかなりの影響を与えると思われる「Always On Display（常時オン）」機能を搭載しているにも関わらず、ProとPro Maxにも該当します。
とはいえ、iPhone 14 Plusは「Always On Display」を搭載しておらず、ProやPro Maxに比べてハードウェアが控えめで、しかもバッテリー容量が最大なので、全ラインナップの中でバッテリーが最も長く持続する可能性があります。
ただし、お断りしておきますが、これはあくまで推測にすぎません。今後数週間のうちにレビューが出揃えば、確かなことがわかるでしょう。
バッテリー関連でわかっている最後の情報は、バッテリーのスペックではなく、Appleが行なう修理について。
9to5Macは、Appleの次期iPhoneではバッテリー交換がより高価になり、従来モデルでは69ドル（iPhone SEでは49ドル）だったのに対して、iPhone 14では99ドルに跳ね上がると報じています。
この値上げはiPhone 14のラインのみに適用され、古いデバイスのバッテリー交換費用は変更されません。
新しいモデルでバッテリー交換のサービスが割高になる理由は不明ですが、スマホのバッテリーが劣化するには何年もかかるため、ほとんどのユーザーがこのサービスを必要とする可能性は低いと思われます。それでも、これはやはり注目すべき変更点です。
上記が、私たちが今のところiPhone 14のバッテリーについてわかっていることのほとんどです。
しかし、Appleの新しいフラッグシップスマホに関する情報は、ほかにもたくさん出回っているようです。
たとえば、iPhone 14の新しい衛星機能はユーザーの生命を救うかもしれないとか、なぜiPhone 14のeSimカードが一部の人にとって問題なのかといった情報です。
あと、今年後半にリリースされるiOS 16に搭載される新機能26選をまとめたこちらの記事もチェックしてみてください。AppleのすべてのiOSデバイスがどうなるかわかりますよ。
Source: GSMArena, Apple, 9to5Mac
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;26840.75;+624.96TOPIX;1894.86;+47.28
[後場の投資戦略]
本日の日経平均は大幅続伸で一気に節目の27000円を窺うかのような展開となっている。5日移動平均線が上向きに転じ、短期的には直近の急落の反動が継続する公算が大きい。一方、25日、75日、200日線が集中する27400円前後にはまだ距離があるほか、下向きの25日線が75日線を上から下抜くデッドクロスが目前となっている。まだ下落トレンド延長の構図は続いており、短期リバウンド後には再び戻り待ちの売りが待ち構えていそうだ。
10月に入ってからの株高についても、月替わりで9月末にかけての資金フローが反転したに過ぎないとの指摘が聞かれ、本格的な反発よりは自律反発と捉えている投資家の方が多い様子。それでも、日経平均が前日、6月20日安値25520.23円よりも上の位置からリバウンドした点は下値を切り上げている点からポジティブに捉えられる。
前日は、英国政府が最高所得税率引き下げを撤回したことで欧州の財政不安が和らぎ、グローバルに金利が低下。さらに、前日に発表された米9月サプライマネジメント協会（ISM）製造業景況指数が50.9と、8月（52.8）及び市場予想（52.0）を下回り、好不況の境界値である50割れを窺う水準にまで低下。なかでも新規受注の項目が大幅に低下し、47.1と50を下回り景気後退懸念が強まったこともあり、9月下旬に一時4.0％を超えた米10年債利回りは3.63％にまで低下した。こうした悪い経済指標が米連邦準備制度理事会（FRB）の政策方針を転換させるのではとの俄かな期待も後押し材料になったようだ。
しかし、前日の株高は資金フローによるところが大きいとの見方が多いほか、FRBの政策転換については、先日の9月米連邦公開市場委員会（FOMC）での公表結果で剥落したはず。直近も、複数のFRB高官から、時期尚早の利下げ転換を戒める発言が相次いでいる。そもそも、FRBはインフレ抑制のために景気を減速させると公言しているわけで、ISM製造業景況指数が50を下回ったところで本来政策転換への期待を高めるのはナンセンス。前日は、調査会社ヤルデニ・リサーチのエド・ヤルデニ氏やバンク・オブ・アメリカ（BofA）のストラテジストであるマイケル・ハーネット氏らによる11月利上げ打ち止めに関する指摘が重なったこともあり、こうした利下げ転換期待が再び個人投資家を中心に高まったようであるが、これはやはり時期尚早な面を否めない。
他にも、国際連合（UN）の補助機関である国連貿易開発会議（UNCTAD）が、FRBや他国の中央銀行に利上げ停止を要請していると伝わっている。UNCTADはFRBをはじめとした各国の中央銀行が利上げを続ければ、世界経済が景気後退に陥り、その後長期停滞に追い込むリスクがあると警告しているという。こうした発言も政策転換期待を高めているのかもしれないが、実際にこれが政策転換に繋がる可能性は低いだろう。仮に、こうした事態を受けてFRBが政策スタンスの転換を臭わせるようなことがあれば、確かに株式市場は底打ちしたとの見方は強まるが、これまでの政策主張との整合性の観点から中央銀行としての信頼性に傷がつきそうで、市場が動揺する可能性もあろう。その場合、インフレ懸念が再燃する可能性もある。
月初の資金フロー変化に加えて、株価反発を誘う材料が重なっただけで、やはり本質的には株価下落トレンドの構図は変わっていないと考えられる。株高の持続性を確認するうえで今晩以降の米国市場の動きは重要であり、様子見ムードから後場は買いが一巡してこう着感の強い展開となりそうだ。（仲村幸浩）
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SENSAI は高貴な艶を放つ稀少な小石丸シルクの美にインスパイアされ、1983年より欧州を中心に展開してきたプレステージブランドです。2019年には日本でも発売を開始。以来、日本の美意識と科学にもとづく多くのアイテムは国内の女性たちにも支持されています。
欧州で25年にわたって愛されてきたマスカラ“SENSAI 38℃シリーズ”から、濃密で美しい新マスカラが誕生。「センサイ ラッシュレングスナー 38℃」は、長さとまつ毛一本一本の存在感、美しいフォルムを実現するお湯で落ちるロングマスカラです。どこから見ても魅了する長さとフォルムをご体験ください。
◆商品概要
毛先に向かって長くストレッチし、まつ毛一本一本を艶やかに仕上げる「スムースストレッチングフォーミュラ」と、短いまつ毛から届きにくい目尻のまつ毛までキャッチするブラシ設計で、扇のように美しいフォルムと長さが持続するお湯落ちマスカラ。
■2種類のポリマーをブレンドしたスムースストレッチングフォーミュラで、なめらかで光沢のある表面をキープします。
■独自設計のラッシュキャッチングブラシが、細く短いまつ毛までキャッチして液を絡めます。
■艶のあるインテンスブラック。
■約38℃のぬるま湯で落とすことができます。
美しいまつ毛を実現する2つの技術
スムースストレッチングフォーミュラ
2種類のポリマーを絶妙に組み合わせたスムースストレッチングフォーミュラで、凛として存在感のある長さと、漆黒の濡れたような艶を実現。液自体がのびる特性を持つ曳糸性ポリマーがまつ毛にしっかりと密着しながらストレッチして、先端先細りの美しい仕上がりに。さらにマイクロエマルジョンポリマーが鏡面のようになめらかな面を形成。その艶めきで目もとの印象を美しく引き立ててくれます。
タイプ別仕上がりイメージ
新型コロナウイルス後遺症の症状のうち、脳や神経への影響に注目が集まっている。倦怠（けんたい）感や、記憶力や思考力が低下する「ブレーンフォグ（脳の霧）」などの症状のほか、海外では認知症の早期発症リスクが高まるとの報告もある。感染者の全数把握が簡略化され、新型コロナの感染症法上の扱いを季節性インフルエンザと同等の「５類」へ引き下げを望む声も上がる中、コロナ後遺症について調べている岐阜大の下畑享良（たかよし）教授（脳神経内科学）は「脳に影響し得る点で、インフルエンザとはまったく異なる疾患だという正しい認識が必要。感染予防は不可欠だ」とくぎを刺す。
下畑教授は世界的大流行が始まった当初から神経合併症に関する海外の報告を集めて検証しており、厚生労働省がまとめたコロナ後遺症の診療の手引作りにも編集委員として関わった。コロナ後遺症について、オランダでコロナ患者ら約７万６千人を対象に実施された追跡調査の結果を引き合いに、「海外では罹患（りかん）者の８人に１人に何らかの後遺症が出現するというエビデンス（科学的根拠）もある。社会への影響が大きいことを認識する必要がある」と警鐘を鳴らす。
コロナ後遺症の症状は、かぜのような症状から重い倦怠感までさまざまで、時とともに軽減することも多いが、流行株の移り変わりとともに「長期化する後遺症の症状は、呼吸器などから神経疾患中心に変化している」という。「注目すべきは新型コロナが認知症の危険因子となっていること。特に高齢者では明らかで、脳の萎縮も生じている。最近の研究では入院を要する重症例や、嗅覚障害が長期持続する症例では危険性が高まることが分かっている」と指摘する。
また「オミクロン株の出現以降も神経合併症のリスクはあまり変わっていないことや、小児でもブレーンフォグのリスクは通常の呼吸器感染症と比較して高いことが報告されている」とし、感染者数は減少しているものの、後遺症のリスクは決して侮れないという。
新型コロナは感染症法で２番目に危険度の高い「２類相当」に位置付けられているが、「５類」への引き下げを求める声も上がる。「『コロナはインフルエンザと変わらない』と言う人がいるが、完全な間違い。感染は極力避けるべき疾患だ」と述べ、気を緩めることなく感染対策に努める必要があるとした。
【新型コロナウイルス後遺症】 倦怠感や息切れ、思考力や記憶力の低下などがあり、日常生活に影響することもある。世界保健機関（ＷＨＯ）は新型コロナ罹患後症状（いわゆる後遺症）を「感染後少なくとも２カ月以上症状が続き、他の疾患としては説明がつかないもの」と定義。症状が長引くと「ロングＣＯＶＩＤ」とも呼ばれる。発症のメカニズムには不明点が多いが、ウイルスの持続的な感染や、感染後の免疫調整不全による脳の炎症なども要因に挙げられている。
