万博シンボル「大屋根」、閉幕後に木材を民間売却…ＳＤＧｓ貢献 ... - 読売新聞オンライン

　２０２５年大阪・関西万博を運営する「日本国際博覧会協会」（万博協会）は、万博のシンボルとして会場中央に建設する木造の大屋根について、資源を有効活用するため、閉幕後に解体した木材を民間に売却する方針を決めた。参加国・地域のパビリオンも資材を再利用し、国連が掲げる「 ＳＤＧｓ（エスディージーズ） （持続可能な開発目標）」達成に貢献する取り組みを推進する。（大森篤志）

　大屋根は環状で１周２キロ、幅３０メートル、高さ１２～２０メートルで、来場者が屋根の上と下を歩ける構造にする。建設費は３５０億円。完成すれば、世界最大級の木造建築物となる。

　柱には欧州産のアカマツ、 梁（はり） には国産のスギやヒノキといった計約２万立方メートルの木材を使用。一般的な戸建て住宅に換算すると、８３０棟分になる。

　 釘（くぎ） などを使わず、木材に開けた穴に木材を通す「 貫（ぬき） 工法」と呼ばれる伝統工法を採用するため解体しやすく、資材の転用にも向いているという。柱や梁は企業に売却するほか、自治体に無償で提供する。価格や分量は今後検討し、万博終了から１年半までの間の提供を予定している。

　また、参加国・地域のパビリオンのうち、万博協会が建設する約４０については、万博後も資材をできるだけ活用する方針で、引き取りを希望する自治体や企業が登録できるマッチングサイトの開設を検討している。参加国・地域が自前で建てる約５０のパビリオンについても、再利用しやすい設計や資材の使用を呼びかける。

　ＳＤＧｓは１５年の国連サミットで採択され、持続可能でよりよい社会を目指すため、資源やエネルギーなどの分野で１７の目標を掲げる。万博協会は、世界の課題解決を目指す万博の開催意義に沿うとして、ＳＤＧｓの達成に向けた様々な取り組みを打ち出す方針だ。

　万博協会の永見靖・持続可能性部長は「資源を循環させるという未来を参加者と一緒につくるため、資材を再利用する工夫を考えていきたい」と話している。

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